あの人がまさか、という人が意外にうつ病だったりすることがあります。ストレス大国日本ですから、当然と言えば当然かもしれませんね。男性の1割、女性の2割が一生に一度はうつ病にかかるとも言われているため、とても恐れ多い病気です。

うつ病は症状が改善するまでの期間が長く、再発率も決して低くはない病気です。慢性化してしまうこともあります。
最悪の場合、社会に復帰できないこともあります。もし、うつ病になった人が会社に勤めている場合、治療や療養をするために、3ヶ月から6ヶ月は会社を休む必要があると言われています。中には1年以上休むことになるケースも決して珍しくないとか。

私たちは、気づかない間にストレスにさらされています。学校や職場やご近所など身近な場所で。原因は転職、転勤、人の死など。大きなストレスの原因となる出来事に囲まれているのです。

ストレスが続くと、緊張や不安で眠れなくなることがあります。
この症状がきっかけとなり、ちゃんと眠れるか、と睡眠自体に不安や緊張が移ってしまうことがあります。このような場合、たとえストレスの原因がなくなっても、眠りに対して心配がよみがえるということが起きます。
そうしたことから、不眠症になり、うつ病になる、ということもあるのだそうです。

もし同じ会社で、最近よく眠れない、と言っている人がいたら、それは危険信号かもしれません。会社として、EAPの体制は整っていますか？しっかりと従業員を守っていきましょう。
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会社でのメンタルヘルス不調には、様々な要因があります。人間関係がうまくいっていない、いじめられている、与えられる仕事がどうでもよいものばかりで存在価値が見いだせない、いくらやっても業務が終わらない、休みがとれない、挙げればキリがないのです。ストレスの原因になる出来事は、人によって異なるからです。今では精神疾患は5大疾病の1つと定められていますので、他人事では済まされません。

しかし一方で、会社側がそうした状況に混乱している、という声は少なくないのです。従業員がうつ病と診断された、あの上司が働けない、心の病気が辛い、こんな風に相談されたとき、会社はどのような対応をしたらよいのか戸惑ってしまうのです。

業務上の理由で、うつ病などになった場合に、労災として扱われるようになりました。そうなったことから、うつ病による労災申請が高い水準で増え続けているのも事実です。
平成22年奴の厚生労働省の調べでは、精神障害などの労災請求件数が２年連続で過去最高でした。

そうした状況も踏まえて、国としても動きがあります。定期健診にあわせて従業員のストレス状況のチェックを医師が行い、産業医等の面談につなげるという取り組み施策が提言されたのです。
結果は本人に通知されます。そして、医師による指導を従業員が求めてきた場合、面談指導を実施したり、場合によっては従業員の労働時間や労働内容の調整まで行わなければなりません。

会社にとっては、割と大変な法改正ですね。

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